九州大学出版会

自然科学 農学・水産学

本書の主眼は，農産物商品化主体としての産地商人の再評価を通じて，低成長経済条件にも対応しうる，地域的商品化論ともいうべき地域形成視点の農産物商品化論を提起することにある。

家畜をとりまく環境要因を個別にとりあげ，家畜に与える影響について解説すると同時に畜産業の生産性の維持・向上が環境・飼育者，あるいは家畜自身に与える影響をも考慮して，家畜にとって好適な環境は何であるかを問う。

熱帯の発展途上国における食糧問題は，経済資金援助・食糧物質援助等の単なる物質援助方式だけでは解決できない。土地に合った地力維持的な燗熬農耕，樹木・燗木農耕方式をもって農業の振興をはかることが根本的解決策である。

農業問題の中心に位置する小農の経済論理を解明し，｢流通地代」による新地代論の構築をなしとげて，旧来の地代論の根本的再検討をうながした画期的論集である。本書はたんに農業経済学徒のみならず，経済学研究者必読の書である。

本書は，藩政期五島奈良尾に漁浦を拓いた紀州漁民の末裔が鰛網漁業をおこし，戦前戦後の激動期のなかで資本制漁業の基礎をかため，東海黄海に進出して遠洋旋網漁業に成長する過程を体系的に叙述し，中小漁業の基軸的業種である同漁業の構造的再編の今日的課題を提示したものである。

農学研究の諸分野で有効であると思われる統計的方法のうち，最小自乗法を用いてみちびき出すことのできる実験式について，その典型的な手法の主要なものをまとめたものである。例解と応用方法の解説に重点を置いた。

1920年代から40年代にいたる以西底曳漁業の生成･発展･崩壊過程を分析することによって，漁業問題の所在をつきとめ，それが現代日本漁業に貫通して「産業崩壊的危機」の激成要因になるだろうことを予見させた漁業経済研究書。
（昭和55年度漁業経済学会賞受賞）

壊滅的な自然破壊が進行する中で，わが国の基幹産業たる農業問題を総合的視点からとりあげ今後の進むべき農村のありようを問うた労作。目次は日本農業の現状と方向，望ましい地域農業の要件，当該地域農業計画，集落計画，等。