社会科学 経済・経営
文化経済学原理
- 定価 3,850円（税率10％時の消費税相当額を含む）
景気変動の波にかかわらず，日本の社会経済は他の先進諸国とともに，大量生産・大量消費の高度工業社会から多品種・高品質を求めるポスト工業社会へと進みつつある。この段階に到達した社会経済の発展のカギは「文化」が握っている。本書は，この現代の文化と経済の相互関係・相互作用の諸相と，これらの現象の意味・因果関係・効用等の原理を幅広く解明している。 (さらに…)
グローバリゼーションと地域経済・公共政策 ２
- 定価 3,080円（税率10％時の消費税相当額を含む）
本書は，金融，労働市場，社会福祉といった国内経済問題のいくつかの主要テーマに対し，構造的視点・地域的視点からのモデル分析・検証を行うとともに，東アジア経済のグローバリゼーション下での変容およびそのインターラクションについて，マクロ的視点から理論・実証分析を展開し，今後の地域経済・公共政策のあり方に対して，一定の展望を得ようとするものである。 (さらに…)
グローバリゼーションと地域経済・公共政策 １
- 定価 3,080円（税率10％時の消費税相当額を含む）
現代社会においては，情報技術の進展，金融・貿易の自由化などが市場の世界規模への拡大，つまり経済のグローバリゼーションをもたらしている。本書は，こうした状況のもとで地域経済はどうあるべきか，そのためにはどのような公共政策が必要となり，また有効となるかを，主としてゲーム理論や契約の経済学など最先端の経済理論を駆使することにより，多様な視点から分析した研究成果を集めた論文集である。 (さらに…)
NEW PERSPECTIVES ON POLICY PLANNING AND ANALYSIS 2002
- 定価 6,600円（税率10％時の消費税相当額を含む）
『政策分析2000』・『政策分析2001』・『政策分析2002』と重ねた，政策評価研究会の研究成果を広く海外の研究者と読者に伝えるための英語版。90年代の日本経済の軌跡と今後わが国が直面する政策的課題の理解に資することを目指す。 (さらに…)
情報技術と差別化経済
- 定価 3,300円（税率10％時の消費税相当額を含む）
情報化経済の帰結は，すべての産業で差別化が進むことであるという仮説を展開したのが本書である。これを本書では「差別化経済」と呼ぶ。 差別化は製品差別化に代表される概念である。製品差別の諸理論を検討することにより，情報技術が製品差別をもたらし，また，それが情報技術の本質的な特徴からももたらされることを示した。 経済の基底に流れる大きな変化を「差別化経済」と捉え，ひとつの分析視角を提示したものである。 (さらに…)
経済成長分析の方法
- 定価 3,520円（税率10％時の消費税相当額を含む）
最近，国際競争力を回復させる構造改革，特に，イノベーションとそれを支える教育改革が強調されている。このような問題は，静態的あるいは短期的なコンテクストのもとでは充分に論究することが不可能であり，長期的かつ動態的なパースペクティブに立った経済分析の確立を必要としている。このような状況を踏まえて，本書ではイノベーションと人的資本のマクロ動学分析が試みられる。理論と実証に関する分析を含んでおり，本書を通読・読了すれば最近の成長論に関する包括的な知識と素養を習得することができる。本書では厳密性・一貫性を...
The Process of Agricultural Growth in Thailand
- 定価 10,120円（税率10％時の消費税相当額を含む）
1950-1997年の期間におけるタイ農業の投入，産出，価格および分配に関する統計系列を推計・整備し，それを用いたタイ農業成長過程の分析結果から，推計系列の妥当性を示した。本書の推計系列は成長過程の数量的把握・分析，及び経済発展理論の検証を可能とし，タイ農業の現状把握と将来設計を堅固なものとする。 (さらに…)
政策分析2002
- 定価 4,180円（税率10％時の消費税相当額を含む）
日本経済の各個別領域で生じつつある変化と，それに伴う政策的課題を確定し，これらの個別領域における諸問題を社会経済システムないしは国際経済・安全保障環境といったより広い文脈の中で捉え直すことにより，今後日本経済が直面する多様な政策的課題に対して総合的・多角的な評価を加える。 (さらに…)
日系多国籍企業の財務戦略と取引費用
- 定価 4,620円（税率10％時の消費税相当額を含む）
80年代以降，日本企業による海外生産の急増と海外子会社の規模の急拡大などを背景に海外子会社を含む企業全体の財務戦略は大きな変化を遂げている。その中で，特に財務活動の国際化と資金調達の多様化による海外金融拠点の設置，資金移動の複雑化と企業内貿易の拡大による積極的な移転価格の調整，グローバルな節税対策の重視によるタックス・ヘイブン進出の急増などが挙げられる。本書は，特に移転価格，海外金融子会社およびタックス・ヘイブンの利用に焦点を当てて分析するものである。この分析によって，今後の海外進出の財務戦略に...
市場開放下の韓国農業
- 定価 6,820円（税率10％時の消費税相当額を含む）
本書は，90年代の韓国農業の実態を農地賃貸借問題に焦点を当てて，WTO体制への編入という対外政策変化に対応した稲作経営の規模拡大，成長農業，環境農業育成など農業政策の変化との関連で，農地賃貸借の実態がどう変化し，そして政策の効果にどう影響を与えているのか，また政策間の相互関係や矛盾を論じている。このために韓国における関連の文献，資料を駆使し，また自ら実態調査をおこなって集大成した研究である。これは日本においては，ほとんど明らかにされていなかった課題に取り組んだものである。ごく最近のデータもカバー...
