社会科学 経済・経営
サービス論争批判
- 定価 4,180円（税率10％時の消費税相当額を含む）
戦後わが国のマルクス経済学界の主要論争の一つであるサービス論争を取り上げ，サービス労働の価値形成性を否定する通説派，肯定する反通説派のいずれをも批判し，著者独自の立場からその価値形成性の論証を試みる。
資本と時間
- 定価 6,380円（税率10％時の消費税相当額を含む）
近代経済学研究の中核をなすオーストリア派資本理論。本書ではその先行者からヒックスにいたる理論的発展過程を，原典に即し体系的に整理し，集大成する。
貨幣数量説の新系譜
- 定価 3,630円（税率10％時の消費税相当額を含む）
本書は銀行券論争において戦後わが国の信用理論研究をリードしてきた著者が，俗流化の極にある貨幣数量説に対し根底から批判を加えた論文集であり，銀行券論争の1970―80年代を背景にした展開が行なわれている。
間接税改革の国際比較
- 〔品 切〕
本書では，日本，イギリスおよびインドの付加価値税タイプの消費税制度の内容と運用の実態を明らかにし，その財政・経済効果を分析する。さらにこの3カ国の分析結果を比較検討し，先進国と開発途上国での税制改革ことに間接税改革のあり方と意義を考究する。
地方紡績企業の成立と展開
- 定価 6,820円（税率10％時の消費税相当額を含む）
三池紡績を中心に九州地方設立の紡績企業の創設，経営事情や合併問題を取り上げ，新収集の営業日誌，議事録，書簡，考課状等の原史料の分析に基づき考察を加えた，地方紡績の経営史的研究。
統合ドイツの経済的諸問題
- 定価 3,630円（税率10％時の消費税相当額を含む）
EC統合と東西統合下のドイツでは歴史的実験ともいえる経済統合が進んでいる。本書は財政，金融，農業，統計・会計制度などの側面からドイツの経済調整過程を総合的に分析した，国際経済統合過程の横断面研究である。
筑豊炭鉱労資関係史
- 定価 8,250円（税率10％時の消費税相当額を含む）
本書は，筑豊炭田における炭鉱労資関係について，1880年代後半に始まる企業勃興期から1937年の日中戦争開始ころまでの約50年間を対象に，その構造と展開過程，矛盾の発現形態を社会経済史的手法を用いて解明する。
税務会計の展望と課題
- 定価 3,520円（税率10％時の消費税相当額を含む）
来たるべき21世紀のわが国法人企業の税務会計に，国際的視野から将来的指針を与える。第1部では税務会計制度自体のあり方を問いかけ，第2部では現行法における損金項目を中心に解決されるべき問題点を指摘する。
環黄海経済圏創生の課題と展望
- 定価 2,990円（税率10％時の消費税相当額を含む）
1991年11月北九州市で開催された「東アジア六都市経済会議」の知識人会議出席者による論文集。環黄海経済圏の望ましい発展を促すため，この地域を囲む日中韓の中核都市である北九州・下関市・大連・青島市・釜山・仁川市の代表が地域間の経済補完性・協力可能性を分析・提言する。
旧中国の紡績労働研究
- 定価 8,544円（税率10％時の消費税相当額を含む）
本書は，日中戦争終結以前の中国における主要な近代工業である紡績業の労働慣行の全体像を，当時の中国で著者自らが行なった実態調査や文献調査をもとに具体的に描き出したものである。
