社会科学 経済・経営
統計情報論
- 定価 5,500円（税率10％時の消費税相当額を含む）
本書は，統計と統計（的）方法を駆使して行う経常業務すなわち社会的統計実践を「客観の視座」で考察し，それらの理論的，技術的ないしは数理的構造を社会経済体制との不可分の関連で考究した野心作である。
国民経済計算と国民所得
- 定価 4,620円（税率10％時の消費税相当額を含む）
本書は，国民所得の概念とそのマクロ理論における分析の基礎を，国民経済計算の方式に立脚しながら解明するものである。1993年に公刊され，国際的に承認された新しいシステム（改訂SNA）の考え方が可能なかぎり取り入れられている。
自動車ディーラーの日米比較
- 〔品 切〕
ステレオタイプ論を排した史的分析や，双方の当事者に対する実態調査に基づき，自動車販売の日米比較を行い，批判が高まる一方である「系列販売」の実態を解明する。国際用語となったKEIRETSU理解に必須の書。
税務会計研究の基礎
- 〔品 切〕
法人本質観と歴史的考察に基づいた租税論をも取り込んだ会計学的アプローチにより，科学としての税務会計を追求した純粋理論書。税の研究者はもとより税の実務家等の税プロパーにとって，問題解決の一助となるであろう。（第４回租税資料館賞受賞）
現代経済学の革新と展望
- 定価 4,180円（税率10％時の消費税相当額を含む）
今日，社会主義ブロックの崩壊と先進国経済の停滞に見られるように伝統的な経済理論は根底から問い直され，経済科学の理論体系の再構築が不可欠なものとなっている。本書は現行の経済学研究の分析フレームを総合的に再検討し，新しい理論的視角の模索を試みたものである。
経済学説史のモデル分析［第2版］
- 〔品 切〕
過去の経済学説の中には，数学的モデルに置き換えることが可能であり，またそうすることによって，より鮮明にその特質が明らかになるものがある。そのような学説のいくつかをモデル化し，また，数値例を与えることによって，現実的イメージをとらえ，学説上の問題点の解決への示唆を得る。
アジア経済圏の経営と会計
- 定価 6,050円（税率10％時の消費税相当額を含む）
本書は，アジア経済圏に属する諸国，地域（日本，韓国，台湾および中国，ならびにアメリカ）における経営と会計の特質を比較究明した国際的共同研究の成果であり，これまで余り重視されてはこなかった分野における研究の空隙を埋めるものである。
物権変動論の法理的検討
- 定価 6,380円（税率10％時の消費税相当額を含む）
著者独自の方法論に基づく所有権理論を根殪に据えて，物権法の基礎理論である所有権移転論や対抗要件論についての従来の学説を検討し，その総合を図る。附録に「商業登記の一般的効力」を収録。
貿易理論と経済開発
- 定価 3,190円（税率10％時の消費税相当額を含む）
今日の貿易理論と貿易体制のもとでは，各国が自由貿易による利益を必ずしも享受できなくなっている。本書は比較優位の理論と絶対優位の理論が混乱して理解されている現代の貿易理論と経済開発理論，貿易政策，経済開発政策について再検討を行う。
明治期紡績労働関係史
- 定価 3,850円（税率10％時の消費税相当額を含む）
綿糸紡績業における労働・労務史問題を斯業成立の明治期に焦点をあてて考察。日本的とされる雇用・労使関係の特質，日本的経営の系譜を考える上で一つの示唆を与えるものである。
