社会科学
産業連関計算の新しい展開
- 定価 3,740円（税率10％時の消費税相当額を含む）
現行産業連関表の表章形式とデータ構造の基本的な性格を明らかにするとともに，今日的な環境問題に対応するために，技術工学情報と経済統計情報を接合し，オープン型環境産業連関モデルやシミュレーション型のクローズド多部門環境経済モデルを展開する。 (さらに…)
Policy Analysis in the Era of Globalization and Localization
- 定価 8,250円（税率10％時の消費税相当額を含む）
九州大学政策評価研究会が海外に向けて発信する英語論文集の第３弾。本書は，グローバル化とローカル化の時代の到来が強く認識されて以来，未だ十分に解明されたとは言い難い政策諸問題に対して多様な接近を試み，アメリカの経済政策，日本の金融行政，環境・エネルギー政策，市町村合併問題，国際環境政策，政策評価問題などを論じる。 (さらに…)
アジアの子どもと教育文化
- 定価 3,520円（税率10％時の消費税相当額を含む）
本書は，長年にわたる現地調査にもとづき，日本，韓国，タイ，インドネシアなどの地域（民族）社会において営まれる子どもの教育や産育，あるいはその生活実態を，社会の編成原理や宗教伝統に着目しつつ具体的に明らかにするものである。教育と人類学のクロスロード，子どもの儀礼生活，子どもとジェンダー，子どもと社会変容という四つの切り口から，子ども・教育と人類学との新しいインターフェースが提示される。 (さらに…)
植民地朝鮮の日本語教育
- 〔品 切〕（参考：本体価格 6,400円）
戦前に日本が植民地朝鮮で行った教育は，朝鮮人の日本への同化を特色とし，日本語がその主要な手段とされた。本書は，その原点に立ち返り，日本語教育における同化の概念を闡明し，日本語が同化の主な手段に位置づけられた論理と，日本語による同化教育の成立過程を解明しようとするものである。 (さらに…)
旧韓国―朝鮮の「内地人」教育
- 定価 8,580円（税率10％時の消費税相当額を含む）
本書は，旧韓国―植民地朝鮮の日本人（居留邦人・内地人）に関する初の本格的実証研究の成果である。第１部において江華条約による釜山開港から終戦時までの歴史的展開を概観するとともに，第２部の事例研究によって，小学校から大学予科に至る各段階の「内地人」学校の具体像を提示した。 (さらに…)
勤労福祉政策の国際展開
- 定価 3,080円（税率10％時の消費税相当額を含む）
勤労福祉（workfare）政策は1970年代のアメリカに起源を持ち，1990年代に政策として確立された。しかも今や高福祉国北欧を含む主要先進国がグローバリズムの圧力を受けて何らかの形で勤労福祉政策の導入を強いられている。本書では特にアメリカからカナダやイギリスへの勤労福祉政策の移転を中心に分析を行う。 (さらに…)
アジアの都市共生
- 定価 2,640円（税率10％時の消費税相当額を含む）
格段にかつ飛躍的に成長を遂げてきたアジアの大都市は，今後ますます拡張し，高密度化していくことが予測されるが，深刻で複雑化する都市問題が内在したまま成長し続けられるのだろうか。成長著しいアジアの都市の深層を読み解き，理解するために，「共生」の概念に着目し様々な視点から成長の陰にある深層的な都市文化の理解を深めていく。 (さらに…)
経済再生とサービス産業［第3版］
- 定価 2,420円（税率10％時の消費税相当額を含む）
経済のグローバル化に伴い，製造業雇用が大幅に減少する中で，サービス産業が雇用吸収の受け皿となってきたが，90年代末に至ってその雇用吸収力は衰えている。本書では，90年代日本経済とサービス産業の推移を概括し，わが国経済の再生のためには公共サービス部門の拡充が不可欠であることを示す。 (さらに…)
IT投資効果メカニズムの経済分析
- 定価 3,740円（税率10％時の消費税相当額を含む）
本書は，90年代のわが国においてみられたIT生産性パラドクスの原因を個別企業のIT活用状況から探ろうとするものである。わが国のIT化がマクロ経済に対して目に見えるような貢献をしていない理由を明らかにし，わが国政府がとるべきIT化施策について一定の政策提言を試みる。 (さらに…)
Applied Economic Informatics and Systems Sciences
- 〔品 切〕（参考：本体価格 5,000円）
需要の確率変動を考慮した在庫モデルなど，数理的手法を用いた理論的解析と，自動車部品相互補完システムの構成品・部品の輸送方法など，経済学や工学への応用を視野においた研究を展開する。 (さらに…)
