社会科学
環境投資と規制の経済分析
- 定価 4,180円（税率10％時の消費税相当額を含む）
地球環境問題の解決のために必要不可欠である環境保全技術や汚染削減行動に焦点を当てつつ，さまざまな環境規制の下で企業の環境投資に対するインセンティブがどのように促進されるかという問題や環境政策の在り方を経済学の理論的枠組みを基に分析する。 (さらに…)
連邦国家インドの財政改革の研究
- 定価 5,720円（税率10％時の消費税相当額を含む）
成長経済として注目を集めるインド経済は，財政改革が持続的成長の必須の課題である。本書は，連邦国家インドでの1990年代半ばから10年間の財政改革，財政赤字削減策を中軸とする中央―州政府間財源配分と消費課税改革の政策策定および展開過程を分権的財政システムの視点から実証的に分析し，持続的経済成長と貧困削減の政策課題を明らかにする。 (さらに…)
複雑系とシステムリスク分析
- 定価 4,620円（税率10％時の消費税相当額を含む）
本書では，複雑系による解析手法を基礎として，システムリスク分析を行う方法論を展開している。内容は，エージェント理論，リスク構造・状態推定およびデータマイニングの3部に分かれ，分野としては，人工株式市場などの市場分析から，ネットワーク構造解析，株価時系列分析やクレジット審査システム構成などをカバーしている。 (さらに…)
士族授産と経営
- 定価 7,150円（税率10％時の消費税相当額を含む）
明治政府は秩禄処分で武士の常識と家禄を失った多数の失業士族を救済する方途として，士族授産事業の政策を展開することとなったが，この士族授産に関する経営史的研究書は現在のところ皆無であるといってよい。こうした学会の現状にあって，本書は，福岡の士族授産事例を対象に，士族授産経営の内部構造の実態分析，地域産業発達への役割，明治商法（会社法）への対応等を明らかにし，また，士族授産の失敗論＝「士族の商法」論議の再検討に迫る足がかりを提供するものである。 (さらに…)
企業財務制度の構造と変容
- 定価 3,300円（税率10％時の消費税相当額を含む）
本書では，現代企業が抱える諸問題を主として企業財務の側面から理論的・実証的に分析を行ってる。第一部「企業ガバナンスと制度」では企業のガバナンス及びそれに関連する制度，さらに企業を取り巻く利害関係者間の利害調整やリスク配分の問題をとりあげている。第二部「企業システムと企業再生」ではリストラクチャリングや企業再生の手法や現状に関する分析，第三部「企業ファイナンス」では資金調達に関する理論的・実証的な分析を行っている。 (さらに…)
内生的経済成長論 ２［第２版］
- 定価 6,160円（税率10％時の消費税相当額を含む）
本書は，経済学のうちで最も活気のある研究領域の1つである「内生的成長論」に関する優れた文献である。本書の意義は，既存の成長理論を内生的成長論との関連で位置づけ，一貫した体系にまとめあげ，さらに，実証結果との関連を重視し，真の意味の実証科学としての試みを志向している点である。今では，内生的成長論はマクロ経済学の領域に留まることなく，産業組織論，国際貿易論，開発経済学，イノベーション論，立地論，環境経済学，法と経済学等との関連を深化させ，さらにごく最近では，制度あるいは経済史，政治経済学との関連で...
長州閥の教育戦略
- 定価 4,730円（税率10％時の消費税相当額を含む）
明治20年代の山口県には，県出身子弟を帝国大学へ進学させるための独自の進学体系が存在した。それが山口高等中学校及び予備門五学校（山口・萩・豊浦・徳山・岩国学校）からなる学校体系であり，長州閥が後継人材を獲得するために構築したものであった。本書では，この進学体系の成立過程や教育の実態を検討していくことによって，近代日本において，山口県が進学教育（中等教育から高等教育への進学準備教育）の先駆けをなしていたことを明らかにする。 (さらに…)
昆虫たちのアジア
- 定価 1,100円（税率10％時の消費税相当額を含む）
本書は生物の中でも圧倒的な多様性を誇る昆虫を通じてアジアの自然史を紹介している。６人の著者により，熱帯アジアのチョウ類，中央アジアのハナバチ類，アリ類の生物地理，ゾウムシの起源と食性の進化，といった多様性と進化の観点からの話題と，害虫とその天敵による防除，昆虫利用文化という人々の暮らしについての話題を取り上げる。 (さらに…)
内生的経済成長論 １［第２版］
- 定価 6,160円（税率10％時の消費税相当額を含む）
本書は，経済学のうちで最も活気のある研究領域の1つである「内生的成長論」に関する優れた文献である。本書の意義は，既存の成長理論を内生的成長論との関連で位置づけ，一貫した体系にまとめあげ，さらに，実証結果との関連を重視し，真の意味の実証科学としての試みを志向している点である。今では，内生的成長論はマクロ経済学の領域に留まることなく，産業組織論，国際貿易論，開発経済学，イノベーション論，立地論，環境経済学，法と経済学等との関連を深化させ，さらにごく最近では，制度あるいは経済史，政治経済学との関連で新...
スペイン市民戦争とアジア
- 定価 1,100円（税率10％時の消費税相当額を含む）
70年前に勃発したスペイン市民戦争は，1930年代の歴史的分岐点になったというだけでなく，世界の今を解くカギを秘めた出来事であった。市民が人間の尊厳と自由を守るために立ち上がる大義がそこには存在した。今日のスペイン・ルポとともに，これまで関係がうすいと一般には考えられていた，日本をはじめアジア諸国の人々との関連を明らかにする。 (さらに…)
