アイデア・エバリュエーション

アイデア・エバリュエーション

スヴェルケル・オーレンゲ、マッツ・ルンドクヴィスト 編/松永正樹 訳
定価 2,200円(税率10%時の消費税相当額を含む)
北欧でもっとも成功した起業家教育といわれるスウェーデン、チャルマース工科大学の起業家育成プログラム、チャルマース・スクール・オブ・アントレプレナーシップ (CSE)。本書は、革新的テクノロジーを事業開発の観点から評価し、そこにみられる事業機会やリスクを分析すると同時に、特許や知的財産の取り扱い、社会に向けたコミュニケーション、そしてベンチャー創業チーム内の力学まで、テクノロジー駆動型のイノベーションを軸にして持続可能なビジネスを立ち上げるための、メソッドと事例をまとめたCSE渾身のテキストである...
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カトリック信徒の移動とコミュニティの形成

カトリック信徒の移動とコミュニティの形成

叶堂隆三
定価 8,800円(税率10%時の消費税相当額を含む)
2018年7月、「長崎と天草地方の潜伏キリシタン関連遺産」がUNESCOの世界遺産に登録された。その登録運動もあり、江戸時代において、現在の長崎市外海(そとめ)地区から五島に移住があったことは広く知られている。実際には外海からは五島に限らず黒島や平戸島、北松浦半島の九十九島の半島、長崎港沖の島嶼にも移住が生じ、これらの地からさらなる移住が生じた結果、長崎県内に多くのカトリック信徒の集住地が形成されることとなった。こうした信徒の移住は長崎県外にも展開され、福岡県や宮崎県に長崎の信徒の「飛び地」が存...
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生意気盛り[新装版]

生意気盛り[新装版]

ジャン・パウル/恒吉法海 訳
定価 10,340円(税率10%時の消費税相当額を含む)
『生意気盛り』はドイツの作家ジャン・パウルの代表的作品の一つで、初版完結は1805年のことであった。話の筋は、ある富豪が遺言で一人の夢想家の青年を包括相続人に指定することから始まる。この青年が実務能力を備えたとき遺産を継承すると遺言は定めてあるが、青年は詩人気質を矯正できない。助っ人にこの青年の双子の弟、放浪のフルート奏者が登場する。弟は諷刺家で、兄と一緒に抒情と諷刺の二重小説を書こうと提案する。話は次第に兄の実務能力養成から外れ、弟が背後で見守る兄の一人旅、最後にはこの双子の兄弟のある娘への恋...
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レヴァーナ あるいは教育論[新装版]

レヴァーナ あるいは教育論[新装版]

ジャン・パウル/恒吉法海 訳
定価 8,140円(税率10%時の消費税相当額を含む)
フランス革命、ナポレオンの時代に、ドイツの活路を終始考えていたドイツの作家ジャン・パウル(1763-1825)の教育論。初版は1806年。題名の「レヴァーナ」とは、古代ローマにおいて新生児認知の際に祈られた女神の名前である。ルソーの『エミール』に影響されながら、自らの家庭教師や作家としての知見を生かしたものであり、教育するものとして一方に全人類、民衆、時代を置き、他方に直接の師として親や教師を置いている。『エミール』の教師が全知で透明人間の如く子供の成長を見守り、支配する傾向があるのに対し、ジャ...
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近世民事責任法の研究

近世民事責任法の研究

金田平一郎 著/和仁かや 監修
定価 6,820円(税率10%時の消費税相当額を含む)
日本近世法制史学の礎を築いた故金田平一郎氏(九州帝国大学法文学部/法学部教授)の学位論文が、七十年の時を経て遂に上梓される。徳川幕府法上における民事責任の体系的研究の試みとして、当時の法制度が債権の担保に如何なる姿勢を示していたかを様々な角度から考察し、前近代日本における債権法制度、ひいては民事責任の全体像を緻密かつ明晰に描出する。幕府法のみならず著者が通暁していた大坂法、そして九州地域との比較も視野に入れた集大成的な研究成果でありながら、未公刊かつ学界関係者の間でも長らく存在自体知られて来なか...
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文化の枢軸

文化の枢軸

清水雅大
定価 4,400円(税率10%時の消費税相当額を含む)
1936年の日独防共協定締結から1945年の敗戦に至るまで、日本とナチ・ドイツのあいだでは軍事協力や経済協力とともに、「文化協力」を深めていくことが目指されていた。この両国間の「文化協力」を象徴するものが、1938年11月25日、日独防共協定締結二周年にあわせて結ばれた日独文化協定(「文化的協力ニ関スル日本国独逸国間協定」)である。従来、この協定はあらゆる文化領域における両国の協力関係の構築を目指したものとして位置づけられてきた。しかし実は、この文化協定は、ナチズムの中核的なイデオロギーである人...
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戦後日本の産業立地政策

戦後日本の産業立地政策

根岸裕孝
定価 5,720円(税率10%時の消費税相当額を含む)
産業立地政策とは「産業 (企業) の望ましい立地を目指す政策」であるが、その「望ましさ」は政策に関わるプレイヤーによって異なり、「効率性」と「公正性」という二つの異なる論理を巡るプレイヤー間の対立や妥協のなかで揺れ動いてきた。 主要なプレイヤーの一つである通産省は、1960年代末まで経済成長優先の「効率性」に基づく政策を主張したが、産業立地政策の理念法ともいうべき「工業再配置促進法」の制定 (1972年) を契機に「公正性」つまり国土の均衡ある発展を追求するようになった。工業再配置政策は、田中角...
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学術図書刊行助成

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