社会科学
保育実践へのエコロジカル・アプローチ
- 定価 4,950円（税率10％時の消費税相当額を含む）
日々の保育のなかで子どもたちが出会っている「環境」を理解するにはどのようなアプローチが必要なのか。本書は、筆者自身が保育者として経験した事例を、エドワード・リードの生態学的経験科学の立場から記述・考察することで、理論と実践を往還する新たな保育環境論を構築する。その軸となるのが、「出会われていない環境」の概念である。保育者と子どもを取り巻く環境は、未だ出会われざる側面を隠しつつそこにある。「ありふれたもの」がもつ豊かな保育の可能性を掘り起こす、「エコロジカル・アプローチ」提唱の書。 (さらに&he...
パプアニューギニアの「場所」の物語
- 定価 8,140円（税率10％時の消費税相当額を含む）
「楽園」とも「秘境」とも称されるパプアニューギニア。そこに暮らす人びとは、自らのよりよき生の実現を求めて、ダイナミックに動き続ける人びとだった。本書は、辺境の村から都市のスラムまで、40年間フィールドワークを続けてきた著者が渾身の力を込めて描く、リアルでダイナミックな「場所」と人びとの物語である。「フィールドワーク」とは、わたしの世界とわたしのものではない世界をつなぐ実践であり、グローバル化時代に、遠く離れた他者を共感的に理解し、同時代を共に生きるものとして甦らせる地理的想像力を与えるのが、「動...
和解論
- 定価 6,600円（税率10％時の消費税相当額を含む）
「日本民法典の父」と呼ばれる梅謙次郎（1860-1910）が、若き日にフランス・リヨン大学に提出した博士論文は、和解論であった。梅の和解論がかの地で高い評価を受けたことは夙に知られているが、その内容については必ずしも十分な研究が行われてこなかった。そのため、梅の博士論文と明治民法の和解に関する規定の連続性が正確には理解されず、その結果、現代日本の和解論には、数多の誤解、欠落、混乱が生ずるようになった。そこで本書は、まず梅が和解論で扱ったテーマ、すなわち和解の定義、性質、能力、権限、目的物、効力、...
Advanced Studies in Economic Sciences
- 定価 5,500円（税率10％時の消費税相当額を含む）
広島修道大学経済科学部教員が中心となって取り組んできた、経済科学という新しい学問的立場から社会システムの諸問題の解決に取り組んだ研究成果シリーズ第10巻。 第1章：外国為替市場の効率化について議論していく。Corbae（1987）が開発した共和分モデルに基づいた方法論を使用した。これは先物市場において一定期間にわたる効率性の条件を検証するために定常性とリスクフリー・プレミアムの存在を認めたものである。 第2章：国際資金循環について議論していく。国際決済銀行の統計データを使って...
ふるまいの創造
- 定価 3,960円（税率10％時の消費税相当額を含む）
本書は、南部アフリカ・ナミビア共和国に暮らすヘレロの人びとの美的センスと衣服をめぐるふるまい、そして現代生活に適合したファッションとして今日もなお革新され続けるロングドレスの創造過程を描き、一見「伝統」とは無関係の奇妙なスタイルがなぜ人々に愛され、誇りや楽しみを与えているのかを明らかにしようとするものである。 19世紀末から20世紀初頭にかけてドイツ帝国の植民地支配を受けたナミビア共和国。20世紀初頭には、バンツー系牧畜民であるヘレロ族ら先住民族に対して、ナチス・ドイツのホロコーストに先立つ20...
わが町にも学校を
- 定価 5,940円（税率10％時の消費税相当額を含む）
日本統治下の台湾では1922年に第二次台湾教育令が公布され、中等以上の学校が日本人と台湾人の共学となった。これ以降、学歴社会化が進行し、都市部のホワイトカラーを中心に受験熱が高まっていった。しかし台湾では、中等・高等教育機関は統治者によりその設置を注意深くコントロールされていたため、学校数が日本内地に比して圧倒的に少なく、多くの地域に未設であった。そのような状況は、進学希望者のみならず、広く地域の住民にも問題視され、日・台双方の住民による中等・高等教育機関の誘致をめざす運動が地域単位で行われるよ...
アイデア・エバリュエーション
- 定価 2,200円（税率10％時の消費税相当額を含む）
北欧でもっとも成功した起業家教育といわれるスウェーデン、チャルマース工科大学の起業家育成プログラム、チャルマース・スクール・オブ・アントレプレナーシップ (CSE)。本書は、革新的テクノロジーを事業開発の観点から評価し、そこにみられる事業機会やリスクを分析すると同時に、特許や知的財産の取り扱い、社会に向けたコミュニケーション、そしてベンチャー創業チーム内の力学まで、テクノロジー駆動型のイノベーションを軸にして持続可能なビジネスを立ち上げるための、メソッドと事例をまとめたCSE渾身のテキストである...
カトリック信徒の移動とコミュニティの形成
- 定価 8,800円（税率10％時の消費税相当額を含む）
2018年7月、「長崎と天草地方の潜伏キリシタン関連遺産」がUNESCOの世界遺産に登録された。その登録運動もあり、江戸時代において、現在の長崎市外海（そとめ）地区から五島に移住があったことは広く知られている。実際には外海からは五島に限らず黒島や平戸島、北松浦半島の九十九島の半島、長崎港沖の島嶼にも移住が生じ、これらの地からさらなる移住が生じた結果、長崎県内に多くのカトリック信徒の集住地が形成されることとなった。こうした信徒の移住は長崎県外にも展開され、福岡県や宮崎県に長崎の信徒の「飛び地」が存...
近世民事責任法の研究
- 定価 6,820円（税率10％時の消費税相当額を含む）
日本近世法制史学の礎を築いた故金田平一郎氏（九州帝国大学法文学部／法学部教授）の学位論文が、七十年の時を経て遂に上梓される。徳川幕府法上における民事責任の体系的研究の試みとして、当時の法制度が債権の担保に如何なる姿勢を示していたかを様々な角度から考察し、前近代日本における債権法制度、ひいては民事責任の全体像を緻密かつ明晰に描出する。幕府法のみならず著者が通暁していた大坂法、そして九州地域との比較も視野に入れた集大成的な研究成果でありながら、未公刊かつ学界関係者の間でも長らく存在自体知られて来なか...
戦後日本の産業立地政策
- 定価 5,720円（税率10％時の消費税相当額を含む）
産業立地政策とは「産業 (企業) の望ましい立地を目指す政策」であるが、その「望ましさ」は政策に関わるプレイヤーによって異なり、「効率性」と「公正性」という二つの異なる論理を巡るプレイヤー間の対立や妥協のなかで揺れ動いてきた。 主要なプレイヤーの一つである通産省は、1960年代末まで経済成長優先の「効率性」に基づく政策を主張したが、産業立地政策の理念法ともいうべき「工業再配置促進法」の制定 (1972年) を契機に「公正性」つまり国土の均衡ある発展を追求するようになった。工業再配置政策は、田中角...
