自然科学農学・水産学
知っておきたい水問題
- 定価 1,800 円 (税別)
世界の総人口が74億人を突破し、人口増加による急速な工業化、都市化、経済活動の拡大や生活水準の向上などに伴って、水の需要は増える一方です。しかし、未だに世界の多くの国々は水不足に悩まされていて、2025年には世界総人口の約45%が水資源の不足状態を経験するとも予想されています。世界を見渡してみると、日本のように蛇口をひねると安心して使える水がいつでも出てくる、という国はそう多くありません。さらに、有害物質の流出、下水処理施設の未整備による水質汚染問題も大きく、安全な水資源が確保できない地域も多い...

近代における地域漁業の形成と展開
- 定価 7,000 円 (税別)
地域社会を支えた主幹漁業の近代における発展過程を,漁獲物の加工や魚市場の近代化と併せて考察した。九州・沖縄の9つの地域漁業ごとに組織・経営形態,漁業リーダー像といった主体に視点を据えることによって,漁業のダイナミックな発展と南西諸島における独自の組織・経営形態を明らかにした。

営農集団の展開と構造
- 定価 4,200 円 (税別)
営農集団の形成メカニズムやメンバー(農家)にとっての組織化メリットは何か。本書は,営農集団の概念と内容を理論的に検討し,また佐賀平野を舞台とした稲作集団栽培の盛衰の歴史をたどった上で,平地・都市・中山間の地域類型ごとの代表的な営農集団の事例から現状分析を行い,改めてこの「古くて新しい」課題に応えるものである。

森林組織計画
- 定価 2,800 円 (税別)
本書は,森林経理学に包括されている,林業経営の物的組織計画部分を摘出・補完しながら体系化したものである。その基本的計画手順は,調査→森林基本組織計画→森林細部組織計画→現地標示という4段階からなり,各段階に属する具体的計画手順が,育林プロセス設計・保続生産システム設計・林道配置計画・目標年伐量算定等の従来の計画策定に見られない手順も的確に組み込み,計画策定実績に基づき,実践的にかつ体系的に解説されている。

半島地域農漁業の社会経済構造
- 定価 4,500 円 (税別)
本書は,これまで未着手であった半島地域の農漁業の社会構造の解明と体系化に,わが国で初めて取り組んだものである。統計分析のみならず,佐賀県東松浦半島でのフィールドワークによって得られた豊富なデータを示し,半島における農業の発展とその要因,半農半漁の根強い存続と重層的構造を明らかにし,農漁業の持続的展開条件を提示する。

森林資源管理の社会化
- 定価 5,200 円 (税別)
林家等の森林経営マインドが後退し,間伐遅れや皆伐跡地の再造林放棄などが増加している。森林・林業・山村をめぐる厳しい状況の中で,造林補助金等によって造林意欲を喚起し,森林を整備するという伝統的な森林資源政策が窮地に陥っているのである。 本書は,このような森林資源管理を「社会化」の視点から再検討している。すなわち,全国に拡大しつつある再造林放棄の実態と背景を調査,分析し,さらに新たな森林資源管理のあり方を,森林資源所有の社会化,整備費用負担の社会化,合意形成の社会化という3つの視点から多角的に考察...

乾燥地農業論
- 定価 3,800 円 (税別)
現在,乾燥地における耕地の砂漠化防止のためにも,また,乾燥地における農業の持続的発展のためにも,乾燥地に適合した乾燥農法の確立が求められている。そこで,本書では,乾燥地農業のあり方を耕作方法のみならず,作物(品種),家畜飼養,灌漑にいたるまで体系的に把握しようとした,乾燥地農業研究の古典である元ユタ州立大学学長J.A.Widtsoe著『Dry Farming』を対象に農法論=体系的耕作法の観点からの分析を通して乾燥地農業のあり方を考察した。加えて,本書第2部として,古典から発想することの重要性を...

中国青果物卸売市場の構造再編
- 定価 2,800 円 (税別)
本書は,中国における青果物の生産と流通の現地実態調査・研究を進めている著者近年の成果の集成である。本書の特徴は,既存文献を踏まえて,1978年以降実施されてきた市場経済化と農産物流通制度の改革が青果物卸売市場流通の構造再編に与えた影響と今後の課題を実証的に解明することにある。

概説 家畜感染症学
- 定価 2,600 円 (税別)
畜産学科の学生用の家畜感染症及び家畜衛生学サブテキスト。また,獣医学科の学生の知識整理・国家試験対策,さらには現場の獣医師も容易に知識の再確認ができるよう配慮。

山村の保続と森林・林業
- 定価 3,600 円 (税別)
林業と森林管理を担ってきた主体として林家と森林組合をとりあげ,その存在形態と意義,問題点を実証的に分析する。また戦後の森林・林業政策における担い手策を跡づけるとともに,EU型の林地に対する直接所得支持制度とわが国における中山間地域対策に端を発した新たな担い手対策の分析をもとに,今後の林業,森林管理の担い手策の可能性を検討する。
