発達障害のための心理劇
- 定価 2,860円（税率10％時の消費税相当額を含む）
特別支援教育や発達障害者支援法などにより，その支援の在り方が模索されている発達障害者。彼らが自分らしさを大切にしながら，想いを表現し，現実の世界で生きていくための心理療法的アプローチである心理劇の実際を，様々な事例を挙げてわかりやすく解説する。さらに，あらゆる年代の学校や福祉現場で活用できる方法や手順を紹介しており，教育・福祉・医療関係者や家族など，多くの彼等に関わる人たちにとって有用な一冊である。 (さらに…)
ロシア革命と保育の公共性
- 定価 7,480円（税率10％時の消費税相当額を含む）
1917年の革命から1920年代末までのロシア（主にモスクワ，ペテルブルク，ヴャトカ）を対象に，「どの子にも無料の公的保育を保障する」と今日的に読み替えられる保育制度構想の変遷を，当時の大会論議や公式統計などに基づいて分析したものである。本書では，「乳幼児の暮らしや養育の実態を踏まえる」「保育を左右する家族・女性・労働・人口などの問題に配慮する」「日本やフランスの保育の歩みと比較する」という3点に留意している。 (さらに…)
International Commercial Arbitration
- 定価 4,620円（税率10％時の消費税相当額を含む）
当事者自治は商事仲裁の基本原則・核である。本書は、当事者自治に焦点をあてながら、アメリカの判例を検索・分析して商事仲裁の本質に迫り、各分野の紛争事例を通して、仲裁と裁判の管轄の境界をどこで画定できるかを模索する。判例の形成・法律の改正により、仲裁の当事者自治の範囲が拡大してきていることを示している。 (さらに…)
胎土分析からみた九州弥生土器文化の研究
- 定価 7,480円（税率10％時の消費税相当額を含む）
本書は，蛍光X線分析装置や偏光顕微鏡，分光測色計などの自然科学の分析手法を基軸として，弥生時代の土器の材質に対する研究を行った成果である。考古学だけでなく異分野の分析手法や研究成果を積極的に取り入れ，弥生時代の土器生産と消費のシステムや遠隔地間の交流，環境資源の活用や適応など，従来とは異なる視点から九州の弥生土器文化の特質を論じている。 (さらに…)
A Passage to English ［第5版］
- 定価 2,200円（税率10％時の消費税相当額を含む）
本書は,大学入学以降の英語の学習において有用な情報を提供することを目的に,九州大学英語教室で独自に編纂されたものである。扱われる分野は，英語の学習，発音，英字新聞の読み方，電子メールの書き方，英米文化事情など多岐にわたる。既刊版に新たな書き下ろしの章を加えたり，英文を改訂・縮小するなど，従来版にない大幅な内容の改訂を施している。 (さらに…)
近世日本の地図と測量
- 定価 5,280円（税率10％時の消費税相当額を含む）
本書は，近世日本の農村における地図測量技術の実態と，その普及過程の一端を明らかにしている。「廻り検地」とよばれる検地技術に注目し，測量帳や日記，当時の技術書などの分析から，村役人や地方役人らが正確な土地の地図を作る姿を解明した。 (さらに…)
言語接触と中国朝鮮語の成立
- 定価 8,250円（税率10％時の消費税相当額を含む）
朝鮮半島で19世紀に起きた大飢饉を皮切りに日本の朝鮮支配，中華人民共和国の成立，朝鮮戦争の勃発，文化大革命そして改革開放と朝鮮族を越境に追いやった厳しい状況は現在も変わることはない。本書は，中国の朝鮮族が話す朝鮮語について，その言語が漢語との言語接触によりどのような影響を被りつつあるかを社会的な側面と言語的な側面の両方から記述することを試みたものである。巻末には語彙表（発音記号とアクセント及びハングル付き）を掲載。 (さらに…)
環境投資と規制の経済分析
- 定価 4,180円（税率10％時の消費税相当額を含む）
地球環境問題の解決のために必要不可欠である環境保全技術や汚染削減行動に焦点を当てつつ，さまざまな環境規制の下で企業の環境投資に対するインセンティブがどのように促進されるかという問題や環境政策の在り方を経済学の理論的枠組みを基に分析する。 (さらに…)
脂質膜の物理
- 定価 4,620円（税率10％時の消費税相当額を含む）
脂質膜の物理化学的研究に興味を持って学びたい読者のために，膜系に限らず力学的，化学的，電気的および統計熱力学的な基本的事項について実験と理論の両面から紹介した。脂質平面2分子膜の安定性の統計力学的解析，脂質膜と麻酔剤の相互作用，液膜の曲げ弾性エネルギーの基本的問題の解析，チューブ状ベシクルの形状転移，カップ状ベシクルの形状解析などの話題を通じて，基礎理論と実際の応用例を示した。 (さらに…)
連邦国家インドの財政改革の研究
- 定価 5,720円（税率10％時の消費税相当額を含む）
成長経済として注目を集めるインド経済は，財政改革が持続的成長の必須の課題である。本書は，連邦国家インドでの1990年代半ばから10年間の財政改革，財政赤字削減策を中軸とする中央―州政府間財源配分と消費課税改革の政策策定および展開過程を分権的財政システムの視点から実証的に分析し，持続的経済成長と貧困削減の政策課題を明らかにする。 (さらに…)
