社会科学
韓国型資本主義の解明
- 〔品 切〕
本書は，韓国の文化人類学者達が自国の通貨危機を解明するため，経済と儒教文化の結合関係を分析したものである。反資本主義的な韓国的儒教文化（ソフト・インフラ）の上での経済発展の実現，政経癒着，財閥の行動，庶民と財閥の関係などが，なぜなのかを示してくれる。経済分析における文化的視角の重要性を強調すると共に，東西の韓国経済論，東アジア経済論に真っ向から挑戦した，刺激的な一書である。 (さらに…)
State Power and Multinational Oil Corporations
- 〔品 切〕
本書は日本およびカナダを例に，政府がいかに多国籍企業の大きな影響下にある石油産業を規制し，石油市場への介入を行ったのか比較分析している。この研究は，21世紀の政治経済の最大の争点のひとつである，経済システムの規制と規制緩和の問題を考察する上で，とくにエネルギーセキュリティを確保するための政府の役割を考える上で大きな指針を与えるであろう。 (さらに…)
Excelによる自治体財政診断
- 〔品 切〕
本書は，Excelを中心としたコンピュータ処理により，地方財政を目に見える形に具体化しようとしており，初心者でも取り組める内容となっている。データ入力，グラフ化，あるいは予測などについて簡潔に述べ，利便性を考慮している。歳入歳出分析では，自治体財政分析の基本的な手順を指標やグラフで示すことを展開し，債務償還のシミュレーション，自治体の決算情報を企業会計ベースへ読み替える問題を取り上げて，地方自治体の財政と地域経済との関連を調べている。 (さらに…)
政策分析2000
- 定価 4,180円（税率10％時の消費税相当額を含む）
日本経済を構成する各個別領域でいま生じつつある変化と，それに伴う政策的課題を確定し，21世紀の日本経済が直面する諸課題に対して多角的・総合的な評価を加える。九州大学大学院経済学研究院において組織された「政策評価研究会」による研究成果の第1集。 (さらに…)
Teaching about Japan in Japan
- 〔品 切〕
近時，日本に対する予備知識をもたないままに来日し，半年または１年間程度滞日して，我が国の大学で学ぶ短期留学生が増えている。かかる学生に，英語による授業を提供する場合，いかなる教材を用いて，いかなるメソッドを用いるべきか。これは我が国の大学教師にはまったく新しい経験であり，手探りで教授法を開発しなければならないものである。また国際的な単位互換制度が発展してくると，教育の国際的水準の維持確保が強く要請されるようになる。本書は，欧米の最高峰の地位にある大学教師と九州大学の教官が，それぞれの教育スタイ...
沖縄の祖先崇拝と自己アイデンティティ
- 〔品 切〕
本書は，沖縄の祖先崇拝を，血の原理に基づいた自己発見の装置という観点から分析している。これまで看過され，本格的な研究対象とはならなかった民間の私的な祖先由来記に焦点をあて，その詳細な分析を通して，沖縄の祖先崇拝が独自の沖縄的自己アイデンティティを創出しつづけていることを明らかにした。 (さらに…)
21世紀の観光とアジア・九州
- 定価 3,080円（税率10％時の消費税相当額を含む）
21世紀は旅の時代，観光政策のあり方が，旅行業・ホテル・運輸などの観光関連産業にとどまらず，国や地域の経済に大きな影響をもつことになる。アジア諸国の観光政策の現状と動向を概観し，日本，特に九州におけるこれからの観光政策を模索する。 (さらに…)
解釈学的教育学の研究
- 定価 3,740円（税率10％時の消費税相当額を含む）
この書は，斯学の第一人者である筆者の長年に亙る先端的かつ鋭利な研究成果の集大成である。第1部では教育学の科学性を学理論論争を踏まえて検討し，解釈学的教育学の理論形成に対する実践哲学の認識モデルの射程を論究し，更にディルタイ，ミッシュ，ボルノウの思想的系譜を解明した。第2部ではチュービンゲン学派の解釈学的教授学の研究をテーマとして，「構成的教授学」の理論構造を究明し，現在の教師養成のテクノロジー的思考への疑念から教育をテクネーとして捉え，その能力を培うテクネーの学と，人間疎外からの復路としての教...
観光経済学の基礎
- 〔品 切〕
「観光経済学」あるいは「観光産業」と言われている領域 で問題となっている様々な事柄・様相を取り扱い，観光経 済学の形成のために準備的な作業をなしている。観光活動 に関わろうとする者や観光経済学を学ぼうとする者に，何 がポイントで，それをいかに学ぶべきかを道案内するテキ スト的な意味を持っている。わが国では希少価値のある書 と言える。 (さらに…)
中国東北の経済発展
- 定価 3,080円（税率10％時の消費税相当額を含む）
本書は，日中両国の経済学者・社会学者による２年間にお よぶ共同研究の成果である。中国東北地方の国有企業改革 の問題を中心に据え，その地域社会への影響を面接聞取り 調査を基に明らかにし，さらに東北地区の経済停滞の原因 と実態を解明するとともに，東北地区の各地域社会の再興 のための処方箋と九州の地方レベルでの経済協力のあり方に示唆を与える。 (さらに…)
