社会科学 教育

現代中国の留学政策

現代中国の留学政策

白土 悟
定価 15,400円(税率10%時の消費税相当額を含む)
1949年建国以降,激動の歴史を経てきた中国において,海外の知識や技術を導入する際に重要な役割を果たしてきた留学生たち。本書は今日に至るまでの中国の留学政策の変遷とその時代背景を克明に分析する。 (さらに…)
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海洋少年団の組織と活動

海洋少年団の組織と活動

圓入智仁
定価 5,060円(税率10%時の消費税相当額を含む)
大正末期から終戦まで日本各地で活動していた海洋少年団について,海軍や少年団の史料を検討し,組織の全体像と実際の活動を明らかにした。海洋少年団を設立した人物とその動機,全国組織や地方組織のあり方,活動の方法論,参加した子どもが学んだ知識や技術,各地域や全国規模の活動の様子,指導者の養成,海軍や文部省など外部機関との関係,戦時体制に対応する組織や活動の転換など,テーマ毎の構成である。大人や子どもの言説を随所に挿入した,臨場感あふれる記述となっている。 (さらに…)
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朝鮮植民地教育政策史の再検討

朝鮮植民地教育政策史の再検討

稲葉継雄
定価 5,280円(税率10%時の消費税相当額を含む)
植民地朝鮮の教育史(1910~45年)は,従来ほとんどが歴代総督の在任期間,あるいは「朝鮮教育令」の改定を時期区分の指標として叙述されてきた。しかし,総督のみならず政務総監・学務局長・学務課長など教育政策の立案・施行に実際に携わった人々の言動に着目すると,やや違った展開となる。本書が目指したのは,実務担当者の「顔の見える」教育政策史である。 (さらに…)
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「教育」する共同体

「教育」する共同体

河野明日香
定価 4,620円(税率10%時の消費税相当額を含む)
ソ連からの独立後にウズベキスタンで復活した,イスラームの伝統に則った地域共同体=マハッラ。若き女性研究者が現地社会に溶け込み,新国家建設に際してマハッラが果たす役割と課題を探る。 (さらに…)
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北九州市立大学改革物語

北九州市立大学改革物語

矢田俊文
定価 2,420円(税率10%時の消費税相当額を含む)
法人化以降,受験者数のV字型回復,留年40%減,学生相談機能の集中,教員39名増,女性教員倍増,専任教員40名のセンター設置による教養教育の再生,地域創生学群,ビジネス・スクールの設置など,全国的に注目される改革の内容を現役学長が明らかにする。 (さらに…)
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中国近代における六・三・三制の導入過程

中国近代における六・三・三制の導入過程

今井 航
定価 7,480円(税率10%時の消費税相当額を含む)
中国では日本よりも25年ほど前にアメリカでプラン化された六・三・三制が導入された。六・三・三制は1922年11月に制定された壬戌学制にどのように取り入れられたのか。本書は中華民国北京政府期の教育部や全国教育会連合会における政策過程を解明し,当期の学制史像を再構築しようとする試みである。 (さらに…)
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現代社会教育の課題と可能性 [新装版]

現代社会教育の課題と可能性 [新装版]

松田武雄
定価 3,080円(税率10%時の消費税相当額を含む)
現在,自治体改革が進行する中で社会教育・生涯学習の部門も大きく再編成されている。その中で社会教育・生涯学習は,地域福祉の推進や地域づくりとも結び ついて,新たな役割が地域社会において期待されている。今,社会教育・生涯学習にどのような課題があり,今後どのような可能性があるのか,その歴史的特質 を踏まえて考察している。 (さらに…)
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リトルリーグの社会学

リトルリーグの社会学

ゲイリー・アラン・ファイン/住田正樹 監訳
定価 4,180円(税率10%時の消費税相当額を含む)
リトルリーグ・ベースボールの5リーグ10チームを対象に,3年間にわたって参与観察調査とインタビュー調査を実施して,アメリカの前青年期の少年たちの社会化過程を解明していったエスノグラフィー研究。子どもの道徳的社会化,少年下位文化,性と攻撃性,アイデンティティという前青年期問題を取り上げて分析するとともに,小集団研究,シンボリック相互作用論,質的調査法に新たな視点を提供する。 (さらに…)
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家族崩壊と子どものスティグマ [新装版]

家族崩壊と子どものスティグマ [新装版]

田中理絵
定価 3,520円(税率10%時の消費税相当額を含む)
家族崩壊を機に子どもが付与されるスティグマの性質・レッテル貼りの過程・その解消に関して,子どもがどのように理解し解決を試みるのか,いかなる援助を必要としていたのかについて,実証的データに基づき子どもの視点から解明しようとした研究の成果。 (さらに…)
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ロシア革命と保育の公共性

ロシア革命と保育の公共性

村知稔三
定価 7,480円(税率10%時の消費税相当額を含む)
1917年の革命から1920年代末までのロシア(主にモスクワ,ペテルブルク,ヴャトカ)を対象に,「どの子にも無料の公的保育を保障する」と今日的に読み替えられる保育制度構想の変遷を,当時の大会論議や公式統計などに基づいて分析したものである。本書では,「乳幼児の暮らしや養育の実態を踏まえる」「保育を左右する家族・女性・労働・人口などの問題に配慮する」「日本やフランスの保育の歩みと比較する」という3点に留意している。 (さらに…)
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学術図書刊行助成

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